会員紹介Member Profile
児玉 譲 Yuzuru Kodama
- 生年月日
- 1953年生まれ
- 入会日
- 2007年4月4日
- 趣味
- 旅行、食べ歩き、歴史探訪
- 紹介者
- 阿川 功
- 役職名
- パートナー弁護士
- 会社所在地
- 104-0061 東京都中央区銀座二丁目7-17
ティファニー銀座ビル7階
電話03-3567-7319
FAX 03-3567-0315
- ホームページ
- http://www.iinuma.gr.jp
- 主な業務
- 民事訴訟、民事執行、民事保全などの法的手続。
企業取引にかかる契約書の作成・チェック、法律相談など。
債権管理回収会社の取締役の職務。
- 業務の特徴
1. 土地やビルなど不動産を中心とする民事紛争や契約書の作成・チェック案件など(相続による不動産案件含む)を多く取り扱います。
そのため、オーナーや管理会社、あるいは仲介会社用にセミナーの実施やQ&Aの発信をしたり、また幾つかの不動産業者の会の役員や幹事を務めたりもしています。
特に、改正民法の不動産取引に与える影響は大きく、それについての判りやすいセミナーを心がけています。
2. 企業のM&Aにおける法務デューディリ(調査)も事務所にてチームを組んでやっています。
3. バブルの頃、総合商社の海外不動産部に出向していた経験から、英文契約書のチェックや作成なども行います。
伊豆 隆義 Takayoshi Izu
- 生年月日
- 1959年生まれ
- 入会日
- 2006年6月7日
- 趣味
- 旅行
- 紹介者
- 伊藤道男会員、江守英雄会員
- 役職名
- パートナー
- 会社所在地
- 東京都港区虎ノ門1-12-9 スズエ・アンド・スズエビル 5階
電話 03-5501-3641
FAX 03-5501-3648 - ホームページ
- http://www.greenlaw.ne.jp
- 主な業務
- 訴訟・交渉の代理。不動産事件・建築事件の代理。損害賠償事件(交通・原発事故・その他)。法務デューデリジェンス。株主総会指導、家事事件代理、刑事弁護。
- 業務の特徴
20名程度の規模の中規模法律事務所です。特定案件に偏ることなく、広く依頼者の相談を受けています。四つのテストを忘れずに、日々研鑽しています。
「真実かどうか」日々真実の探求です。
「みんなに公平か」公平解決がなされることに努めます。
「好意と友情を深めるか」解決により、依頼者との好意と友情を深めます。
「みんなのためになるかどうか」みんなのためになるコンサルに努めています。また、不動産と家事で最高裁判所の判決2件を得て、判例百選という学生用の本に紹介され、少しは法学教育に貢献しています。
深山 雅也 Masaya Miyama
- 生年月日
- 1957年生まれ
- 入会日
- 2014年2月5日
- 趣味
- 旅行・料理・ゴルフ
- 紹介者
- 佐原 且朗
- 役職名
- 代表パートナー
- 会社所在地
- 〒163-0647 東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル47階
- ホームページ
- http://www.mk-lawacc.com/
- 主な業務
- 企業法務(契約交渉・契約書作成など),民事訴訟(債権回収・不動産紛争など),事業再生,事業承継,相続など
- 業務の特徴
いかなる案件に対してもベストな解決を目指し,質の高いリーガル・サービスを提供する。
和田 佳久 Yoshihisa Wada
- 生年月日
- 1970年生まれ
- 入会日
- 2017年12月6日
- 趣味
- ゴルフ・麻雀
- 紹介者
- 小川 恵司
- 役職名
- 代表
- 会社所在地
- 〒160-0004 東京都新宿区四谷3-7-6 NK第8ビル5F
- ホームページ
- http://www.saiban.gr.jp/
- 主な業務
- 民事事件・家事事件
- 業務の特徴
企業法務・不動産・相続・建築・医療関係の訴訟・交渉・相談案件を手がけている。案件処理の際には、「案件の全体像を把握する」ことを心がけており、細かい法律の解釈や事実関係の把握だけでなく、その案件の「全体像」をまず把握した上で、解決の道を探るよう努力している。
小川 恵司 Keiji Ogawa
- 生年月日
- 1965年生まれ
- 入会日
- 2006年6月14日
- 趣味
- ゴルフ、温泉
- 紹介者
- 半場 慎一
- 役職名
- パートナー弁護士
- 会社所在地
- 千代田区麹町3-2 ヒューリック麹町ビル8階
- ホームページ
- https://www.nozomisogo.gr.jp/
- 主な業務
- 法律業務全般
- 業務の特徴
会社法務全般(契約書の作成・レビューやビジネスモデル構築や諸規定の整備のサポートなど)ですが,①会社に不祥事が発生した場合の危機管理対応,②第三者委員会での調査活動,③テレビ・映画・配信・ゲームなどエンターテイメント法,④メディア相手の名誉毀損やプライバシー侵害訴訟など仕事の割合が多いのが特徴です。